防衛技術の総元締めである防衛装備庁が将来練習機と教育体系の研究を一切してない
向こう5年間の研究開発重点項目には記載がないので、防衛装備庁が練習機開発を後押ししてないのは明らか
国内メーカーが自腹で試作機を製作しない限りは国内開発は困難だと考えてよいだろう
しかも納期は外国機と同じなので開発期間を確保してくれることがない
国内開発の可能性はゼロではないものの、条件はかなり厳しいものになっている