■真実が知りたい■ポプラ社■真実が知りたい■ 02
前スレ 1さんに敬意を払い、レスを再録。
選考は営業社員を含む社員が行い、外部の選考委員はいないとのことですが。
ポプラ社小説大賞の大賞作が水嶋ヒロの「ＫＡＧＥＲＯＵ」に選考されたことについて
作家を志望する者として、疑問でなりません。
ポプラ社に対して大きな不信感を抱いています。
社員の方や内部の情報を知っている方の声が聞きたいです。
本当のことが知りたいんです。
■真実が知りたい■ポプラ社■真実が知りたい■
http://toro.2ch.net/test/read.cgi/bun/1292508868/
誰でもできる嘘みたいに金の生る木を作れる方法
念のためにのせておきます
いいことありますよーに『金持ちになる方法 羽山のサユレイザ』とはなんですかね
K4Z 【編集者は夏休み】メフィスト賞 第四十四章
https://mevius.5ch.net/test/read.cgi/bun/1533449275/
Steve Vai vs Ralph Macchio Epic Guitar Battle
https://www.youtube.com/watch?v=CqdL36VKbMQ
Steve Vai - Crossroads guitar duel (HD)
https://www.youtube.com/watch?v=bMAkr_Z74E8
バミーさん。
十字路の魔物なんてさ、努力次第で何とでもなるだろ。
協力お願いだけど、拒めないよね。 深沢 仁
@FUKAZAWA_Jin
Twitter、基本的には読者のみなさんとなんやかんやするためにやっているので、
ツイートのトーンみたいなものを統一したくて、避けている話題もいろいろあるんですが。
あまりにもアレなので、この後1個だけ、例外的にやりますね。
午前0:59 · 2020年5月10日·Twitter Web App
https://twitter.com/FUKAZAWA_Jin/status/1259151084284592131
https://twitter.com/5chan_nel (5ch newer account) 以前もピースポートなんかに乗りたがっていたり
ただ流されて倒閣運動に参加したというわけでもなさそうなのが
救いがない 令和元年（2019年）の日本人の平均寿命は男性81.41年、女性87.45年です。
しかし日常生活が自立している期間である健康寿命は男性72.68年、女性75.38年となり、介護が必要となる期間は男性8.73年、女性は12.06年になります。(厚生労働省統計)
在宅介護の約６割は老老介護です。
老老介護の最悪のケースが、認知症患者が認知症患者を介護するという「認認介護」に進展することです。認知症の人と家族の会では、80歳以上の老老介護世帯の11組に1組、65歳以上の夫婦に広げると6.3組に1組が認認介護ではないかと試算しています。
認知症で被相続人の意思能力がなくなると、資産は事実上凍結され遺言も残せません。
厚生労働省の推計によれば、2025年には認知症患者数は約700万人に達し、65歳以上の高齢者の約5人に１人を占める見込みで、とても身近な病気です。
90歳高齢者の子供は60歳で、被相続人と相続人である配偶者や子供のどちらでも、認認相続の可能性が十分にあるということです。
内閣府の令和元年(2019年)高齢社会白書の平均寿命の将来推計では、今後も、男女とも平均寿命は延び、令和47（2065）年には、男性84.95年、女性91.35年となり、女性の寿命は90年を超えると見込まれる。
年齢階層別認知症有病率(2013年)
65〜69歳2.9% 70〜74歳4.1%
75〜79歳男性11.7%、女性14.4%
80〜84歳男性16.8%、女性24.2%
85〜89歳男性35.0%、女性43.9%
90〜94歳男性49.0%、女性65.1%
95歳〜 男性50.6%、女性83.7%
(認知症施策推進のための有識者会議資料より)
現在65歳まで生きている人のうち、男性の４人に１人は90歳まで生き、100人に１人は100歳まで生きます。同じく女性の２人に１人は90歳まで生き、16人に1人は100歳まで生きます。
100歳以上は女性が約９割です。
2040年 認知症高齢者は800万人を越えると予測されています
2050年頃には日本の総人口は1億人を切り9200万人に減少する。
そのうち100歳以上の人口が50万人を超えて、日本の総人口の0.6%を占める。
70歳以上の高齢者は総人口の３割を超える(2760万人以上)見通し。
厚生労働省人口推計および
パンフレット「高校生が知っておくべき将来の話」より 平均年収400万 老後の年金生活はどうなるか (北野小百合・幻冬舎)
https://gentosha-go.com/articles/-/32456
公的年金には2種類あります。
●国民年金（老齢基礎年金）……主に自営業者が加入
●厚生年金（老齢厚生年金）……主に会社員・公務員が加入
日本の年金は賦課方式です。
女性が子供を産んで社会が子供に投資をして育てるから成り立つ制度です。
自分の将来のために年金を積み立てているのではなく、そのときの高齢者をそのときの現役世代で支えるしくみです。
(ですから少子高齢化が進むとますます社会保険料負担が増え、年金支給額が低下します。個人の積立制度にすると収入の少ない人や寿命の長い女性は不利になります。)
2016年版の高齢社会白書によれば、高齢者1人に対する現役世代の比率は年々低くなっており、2060年には、65歳以上1人に対して現役世代1人の時代がやってくると予測されています。
では、高齢者は年金をいくらくらい受け取っているのでしょうか。2014年の厚生労働省の統計を見てみますと、老齢厚生年金の受取額は全国平均で14万7000円です（生涯平均月収の約40％）。だいたいの目安を見るために、もらえる年金をシミュレーションしてみます。
20歳から10年間、平均年収400万円で会社勤めをした後、
1.平均年収400万円のまま会社員を続けて、60歳まで勤めた場合
2.そのまま会社員を続けて、31歳から60歳までの平均年収が1000万円だった場合
3.31歳でフリーランスあるいは専業主婦等になり、国民年金に切り替わった場合
それぞれの年金の受取額を試算すると、1.は165万円（月13万7500円）、2.は年間約240万円（月20万円が上限）、3.は100万円（月およそ8万3000円）です。
例えば1.のケースでは、働いていたときは年収400万円だったものが、60歳で辞めたあとは年金165万円となります。
ここから健康保険料などが引かれるので所得や手取りはもっとすくなくなります。
総務省「家計調査」の2018年の集計によれば、単身高齢世帯(おひとりさま)の支出額はひと月で15万6894円です。
また「夫婦2人で老後生活を送る上で必要と考えられている最低日常生活費」の平均額は月額22万円と言われています。 高齢人口急増 総人口の約４割
「2040年大量孤独死社会」の恐怖
https://mainichi.jp/premier/health/articles/20190612/med/00m/100/001000c
(毎日新聞・医療プレミアより)
現在、老齢年金の平均月額は、厚生年金約14万7000円、国民年金は約5万5000円（17年度末）だ。一方、自治体の補助などがある特別養護老人ホーム（特養）の費用はざっくり丸めて月額7万〜15万円、民間経営の介護付き有料老人ホームは月額15万〜30万円以上必要といわれる。
費用を低く抑えられる特養への入所希望者は多いが、15年以降、要介護3以上でなければ原則入所できなくなるなど、入所基準は格段に厳しくなった。入所待機者数は高い水準でとどまったままだ。
年金や貯蓄が少ない人は、介護が必要になっても簡単には介護施設に入れず、訪問介護や生活援助サービスを利用しながら自宅で過ごすしかない。
(保証人がいない高齢者は、施設入居の順番も後回しにされやすい)
2040年には、就職氷河期世代で非正規雇用の割合が高い団塊ジュニアが高齢期を迎え、高齢者が総人口の４割の約4000万人に達する。
関係者は「現役世代の就業者が減るなか、医療、介護サービスの質は大きく下がるだろう」と予測する。
特に危機に陥るのは首都圏などの大都市部。
国立社会保障・人口問題研究所の推計では、首都圏の高齢人口は25年以降も増え続ける。
だが、訪問介護に必要なヘルパーのなり手は足りず、離職者も後を絶たない。(東京都周辺は介護より他の仕事のほうが収入が高い)
未婚率上昇と合わせて、家族がいない「1人暮らし高齢者」も増え続ける。
「特に東京周辺では高齢者増加に介護や医療のインフラが追いつかない。医療も介護も受けられない高齢者が増え、大量孤独死社会が来るかもしれない」と危惧されている。
全国の生涯未婚率(50歳時点)は男25.7%、女16.4％だったが、東京に限ると男26.4%、女20.1％。(2020年統計より) 生活費「月15万円」の単身高齢者(おひとりさま)
非正規雇用で起きる低年金高齢者の「生活保護受給」が増加する
坂本 貴志 ﾘｸﾙｰﾄﾜｰｸｽ (幻冬舎)
就労と結婚行動には強い関係があり、非正規雇用の拡大が未婚化を引き起こしている可能性は否めない。
未婚・非正規の将来はどうなるのだろうか。
生涯未婚時代を生きた人が歳をとれば、その人たちは単身の高齢者になる。近年急速に進んだ未婚化は、近い将来に単身高齢世帯の急増という帰結をもたらす。
厚生年金保険の受給額は在職時の収入に応じて決まる。このため、低賃金や非正規雇用なら、老後に十分な年金をもらうことはできない。
彼らが働けなくなったとき、頼るべき配偶者も子供もおらず年金も不十分となれば、最終的には生活保護で生計を維持せざるを得なくなるだろう。
生活保護を受給している人の数は2018年に206万9000人となっており、長期的に増加傾向にある。
被保護人員の年齢階級別内訳をみると、65歳以上が近年急速に増えている。2018年における被保護人員のうち高齢者が占める割合は、全体の50.3%まで上昇している。未婚単身者・少子高齢化が生活保護受給者数の増加を牽引しているのである。
高齢の生活保護受給者はもれなく低年金者であると考えられる。今後、低年金の単身高齢者はますます増えるだろう。(日本の年金制度は賦課方式で将来世代が高齢者を支える年金制度)
将来の日本においては、年金財政や医療保険財政の悪化とともに、生活保護が国家財政の更なる悪化を引き起こすことになるはずだ。
生産年齢人口の減少と高齢者の増加に伴い、社会保険料や税金の負担も今後さらに増加すると予測される。
デフレの原因も少子化だと言われています 令和2年の民間給与実態統計調査(国税庁)では、年末調整をおこなった4854万人(男性2851万人、女性2002万人、パートやアルバイト・非正規を含む)
年収300万以下は1703万人(男性544万人、女性1159万人)
年収601万以上は997万人(男性864万人、女性132万人)
構成比のピークは全体では300万円台だが男性は300〜400万円台、
女性は100〜200万円台
年収300万円以下の男性は19%、女性は58%、総数比では35%である
年収601万円以上の男性は30%、女性は6%で、総数比では20%である
男性の年収400万円以下は37%、500万円以下で55%
女性の年収400万円以下は76%
これが現実なんだよね 
