先進国でセックスのＨＩＶ汚染や蔓延をかくしごまかすのは、
どの国においても政治的に強い影響力をもっている国営通信企業や大手通信企業の
「アンダーグラウンドな金儲け」 がここ３０年の間で生じているから。

１９８０年にＡＴＴが企画、推進した　「乱交促進、売買春のほう助、児童買春ほう助に
あたる乱交電話通信ビジネス」　と　「性感染症エイズの感染・蔓延との因果関係」　を
認めたくない、というのが理由であり目的。

だがこれは、法律的観点に照らせば、
法廷で証明不要の 「公知の事実 （著しく顕著な事実、常識、証明済みの事実）」 なので、
否定しようと行動や言論のすべては、無意味であり、また不正違法なこと。

ＮＴＴ、ヤフーなどは、>>1でわかるように同じ穴のムジナになっている。

全世界の健康を願う圧倒的多数の人たちから恨まれるような卑劣なカネ儲けはすべきでない。
主犯、関与者、共犯者らは全員、厳罰に処されなければいけない。