中国、無人機の大量利用に向け準備
ttp://jp.sputniknews.com/asia/20160203/1544415.html

米国の複数のマスメディは、無人機の操縦士を養成する民間学校が中国に多数できていると報じた。
(中略)
小型で一般の人達も入手可能な無人機（ドローン）でさえ、ウクライナ東部での危機が示したように、軍事目的でも使用可能だ。
ドンバス紛争では、双方ともに予算や武器が不足していたため、一般に売られている普通の無人機を幅広く利用していた。
その助けを借りて、敵の陣地を偵察したり、大砲の照準を合わせたり、受けた損害を判断したりしていた。
安価な一般販売用ドローンが現れ、それらを操縦できる熟練した人間が多数登場した事で、ウクライナ東部における紛争の様相は一変した。
ドローンが使用され始めてから数カ月後には、殆どすべての大隊が、自分達の無人機部隊を持つようになったのだ。

安く手に入る小型のドローンは、大きなリスクを冒すことなく偵察・諜報活動をこなす事ができる。
この事は、双方の戦術に大きな影響を及ぼした。
例えば、砲兵は、できるだけ迅速に、自分達の居場所を変えなくてはならなくなったし、カモフラージュに特別の注意を割かねばならなかった。
そうこうするうちドンバスの義勇兵の側は、ドローンによる脅威の度合いを下げるため、徐々に電子戦を組織し始めたが、ドローンの脅威は完全には無くならなかった。
(中略)
一般に売られているような比較的簡易な無人機でさえ、軍事用にも転換可能な技術とみなす事ができる。
商業用の無人機を大量に生産し（中国は、その生産数で世界第1位だが）それに合わせて、無人機を操縦するたくさんの専門家を養成する事は、それ自体、軍事上極めて重要な資源の動員だ。
(中略)
安いドローンを大量に使用するというシナリオは、米国の懸念を呼び起こしている。
米国は、ドローン・スウォーミング（drone swarming：ドローンの群れ）技術の実験を積極的に行っている。
その研究の中で明らかになったのは、何十機ものドローンの群れは、軍事艦船が対ミサイル防衛システムを克服する極めて大きなチャンスを持っているということだ。
そのうえ、ドローンにかかる費用は、巡航ミサイル一基の値段よりも安く済む。
(後略)