「飛行を再開するためのもっともらしい理由だが、意識喪失や機体の不備の可能性はゼロではない。
世界初の墜落事故で、より慎重な検討をしてもいいのでは」
と疑問視する。
その上で、
「発表や再開を急ぐ理由は何か。米国側への配慮に他ならない」
と断じた。
同省は将来的に、墜落機と同じ空軍仕様のA型と、海兵隊仕様のB型の計147機の配備を計画している。
林氏は
「大量購入するため早く問題を片付けたいという意識がにじみ出た、拙速な判断だ」と批判した。
自衛隊内部にも再開への慎重意見がある。自衛隊のF35は現在、緊急発進（スクランブル）に使われておらず、ある幹部は
「実質的に任務を担っていないF35の飛行再開を急ぐ必要はない」
と指摘する。飛行中止の長期化による部隊の練度低下への懸念にも、
「事故から2カ月もたってしまった以上、練度を戻すのに必要な時間は変わらない」と話す。
