空自幹部候補生学校長を務めた林吉永元空将補は発表内容について、
「飛行を再開するためのもっともらしい理由だが、意識喪失や機体の不備の可能性はゼロではない。
世界初の墜落事故で、より慎重な検討をしてもいいのでは」
と疑問視する。

その上で、
「発表や再開を急ぐ理由は何か。米国側への配慮に他ならない」
と断じた。

同省は将来的に、墜落機と同じ空軍仕様のA型と、海兵隊仕様のB型の計147機の配備を計画している。

林氏は
「大量購入するため早く問題を片付けたいという意識がにじみ出た、拙速な判断だ」と批判した。

　自衛隊内部にも再開への慎重意見がある。自衛隊のF35は現在、緊急発進（スクランブル）に使われておらず、ある幹部は
「実質的に任務を担っていないF35の飛行再開を急ぐ必要はない」
と指摘する。飛行中止の長期化による部隊の練度低下への懸念にも、
「事故から2カ月もたってしまった以上、練度を戻すのに必要な時間は変わらない」と話す。