【中央日報/コラム】また危機がくれば日米は通貨スワップに応じるのか[10/02]
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朝鮮戦争後の最大の国難という通貨危機から２０年経過した。
当時、我々はドルのような基軸通貨を持たない国がどれほど脆弱かを痛感した。
外国人資金は一気に流出し、外債は満期が延長されなかった。当時、我々は日本や米国に支援を求めた。
しかし米国のクリントン政権は金泳三政権に「国際通貨基金（ＩＭＦ）で解決策を見いだすべき」
として一線を画した。日本系の金融機関は韓国から真っ先に資金を引き上げた。
林昌烈副首相は玄海灘を渡って三塚大蔵相に支援を頼んだが、門前払いされた。
ついに韓国はＩＭＦ救済金融を使うことにしたが、外国人の離脱は止まらなかった。
当時、年末の外貨準備高推定額はマイナス６億ドルからプラス９億ドル、デフォルト（国家債務不履行）の一歩手前だった。
金大中次期大統領はデービッド・リプトン米財務次官の前で「面接試験」を受け、整理解雇や敵対的Ｍ＆Ａ
などの「ＩＭＦプラス」改革を約束した。するとようやく米国はＩＭＦと西側１２カ国を動かして１００億ドルの早期支援を決めた。
それから１０年ほど経過した２００８年秋、米国発のグローバル金融危機が韓国を襲った。
同年９月以降、外債満期延長はすぐに凍結し、韓国ウォンは１ドル＝１５００ウォン台に暴落した。
当時、韓国経済を通貨危機から救ったのは米国との通貨スワップだった。
結局、過去２０年間の２回の大きな経済危機克服には基軸通貨国の支援と協力が絶対的だった。
８月末現在の外貨準備高は３８４８億ドル。２０年前とは比較にならない金額だ。
しかし国際金融専門家の間では「実際に金融危機に直面すればその程度では十分でない」という懸念が少なくない。
米国との通貨スワップは２０１０年に中断して以来、再開の兆候が見えない。韓日間の通貨スワップは終了から２年半経過した。
基軸通貨国でない韓国のような小規模開放経済にとって経済同盟の重要性はいくら強調しても十分でない。
しかし米国との関係はなぜか以前とは違うように見え、日本との溝は深まっている。
今後、危機が訪れれば自力で克服しなければいけない切迫した状況になるかもしれない。
http://japanese.joins.com/article/005/234005.html