２０１８年は、電気自動車（ＥＶ）がガソリン車に肩を並べる年になるだろう。
大気汚染の原因となる車両を禁止する動きは、クリーンな交通手段に向けた投資をかき立て、コストを押し下げている。

消費者は間もなく、たとえ補助金がなくても、ＥＶとエンジン車の価格があまり変わらなくなったことを実感するだろう。
だが自動車メーカーは、利幅が薄くなり、苦境に立たされるだろう。

各国政府は、これまで何年も、控え目に電気自動車を推奨してきた。
だがいまや、より積極的な手段を使って推進しようとしている。
最近では、中国やインド、ドイツ、フランスと英国が、内燃機関を段階的に撤廃する政策を打ち出した。

歴史ある大手自動車メーカーですら、もはやＥＶを単なる「あるといい」製品として考えることはできない。
独ダイムラー(DAIGn.DE)や米フォード・モーター(F.N)、米ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）(GM.N)や独フォルクスワーゲン(VOWG_p.DE)など、
大手メーカーは全て、新技術や新たなブランドの確立を急いでいる。

需要の加速に伴い、バッテリー生産における数量と性能の双方が向上している。
製造メーカーは、エネルギー密度の高いバッテリーの開発に注力し、
より効率的かつ経済的な電池を生み出している。

中国は、国内大手充電電池・電気自動車メーカーの比亜迪（ＢＹＤ）(002594.SZ)(1211.HK)やリチウムイオン電池大手ＣＡＴＬの成長による、ＥＶ生産能力の急速な拡大を見込んでいる。
他の主要自動車生産国も同様だ。
バッテリーのコストは、年最大１０％のペースで下落していると、アナリストは指摘する。