内倉浩昭空将、戦闘機技術研究に総額1943億円を投入と発表
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レーダー、自己防御システムなど研究も進む

防衛装備庁長官官房航空担当装備官の内倉浩昭空将は11月29日、
JA2018セミナーで将来戦闘機についての研究進展状況などについて講演し、
この中で2009年度から2018年度までの研究試作総額は1943億円に達していることを明らかにした。

また、これまでに取り組んでいる技術項目の中で、高出力レーダーについては
目黒の防衛装備庁施設で地上シミュレーターに組み込んだ地上試験を実施し、
F-2に搭載しての実目標機能試験を来年度で実施するとした。

また、自己防御システム技術、ミサイル警戒技術、ネットワーク戦闘技術についての
研究も進めていることを明らかにした。自己防御システムのうち電波受信アンテナは
ステルス性を維持するため機体表面に組み込むものとすること、
ミサイル警戒装置は従来の紫外線探知が近年のミサイル噴煙低減傾向に対処して、
赤外線方式の研究を進めていること、更にネットワーク戦闘技術では模擬コクピットと
高速データリンクなどによる統合的火器管制システムの地上試験が進んでいることを説明した。