>>614
兵頭２８せんせい　6月28日

１９９１年に米英仏ベルギーの４ヵ国艦隊は、イラクが仕掛けた機雷１０００個弱を、２ヵ月近くかけて除去した。
近未来のホルムズ海峡では、イラン軍が掃海作業を妨害するので、イラン軍を空爆して黙らせる作戦と併行でなくては、掃海などできまい。
※ホルムズ有事ではイラン軍は執拗に追加の機雷敷設（もちろんリムペットではない。
沈底機雷・繋維機雷・浮流機雷だ）を試みると考えるべきだろう。
1991のサダムフセインは米海兵隊の動きを止めるために防禦機雷を撒いたが、
イランにとってはホルムズの封鎖が作戦のアルファでありオメガなのだから、
連続不断に機雷敷設と対商船攻撃を続けるに違いない。その方法もいくらでもある。
追加敷設が１回でもあれば掃海はまた一からやり直しで、永遠に仕上がらない。
したがって、《非米の西側各国に対イランの空爆力があるかどうか》は問題なのではない。
イラン軍がいつ全滅しイラン体制がいつ滅びるかが、問われる課題になる。
イランが滅びないうちは機雷はいつのまにか追加され、地対艦ミサイルも不意に飛んで来るわけだから、
「掃海やりました」とアナウンスがあっても、タンカーは出入りができるわけがない。
つまり、いったんそこで本格機雷戦が始まったならば、そこに海自が出張しているかいないかとはほぼぜんぜん関係なく、
日本はペルシャ湾産石油の過半を数ヶ月か数年は、得られない。
紅海やオマーン湾南部のパイプライン端末から積み取れる石油・ガスだけがアクセス可能である。
欧州市場向けのコンテナ船も、喜望峰周りで行くしかない。
世界の石油市況が１年ほど高騰してくれれば、米国とロシアだけが幸せになる。
厭でもアメリカはグレートになり、中共は爆沈する。
日本では、分散独立系のエネルギー・サイクルを主軸とする《超省エネ社会》が実現しよう。そのキーワードは「蓄電池」と「ＤＣ家電」だ。