中国軍総合スレ38

**名無し三等兵** · 2020/01/27(月) 07:58:45.13

ここは中国人民解放軍について語るスレです。
ワッチョイは寂れるため導入禁止。

次スレは>>950が、ダメなら10レス毎に挑戦。
スレ立て出来ない場合は書き込みを控えましょう。

1980年「日本の製品は世界一」
1990年「同じ値段なら品質は日本が世界一」
2000年「小型化技術や安全性能なら日本が世界一」
2010年「外国製品の部品は日本製が使われている」
2015年「あの製品や技術は日本が発祥」
2020年「日本には四季があり水道水が飲める」
2030年「日本人の人件費は世界一安い！」

**名無し三等兵** · 2020/01/27(月) 08:03:10.48

これから自動車でも負けるからね
将来、日本人はどうやって生活すんだよ

・スマホで韓国中国にボロ負け
・ドローンで中国にボロ負け
・液晶パネルで韓国台湾にボロ負け
・半導体で台湾韓国にボロ負け
・有機ELで韓国にボロ負け
・メモリーで韓国にボロ負け
・PC関連で台湾にボロ負け
・電気自動車で中国にボロ負け
・太陽光パネルで中国にボロ負け
・AI自動運転技術で中国にボロ負け
・5Gで韓国中国にボロ負け

**名無し三等兵** · 2020/01/27(月) 08:03:35.15

韓国から5G設備を導入した日本
さらに負担金まで払う日本の5G

お前らさ
日本ってこんな後進国だっけw

**名無し三等兵** · 2020/01/27(月) 08:14:20.36

ワロタ

10～12月期の実質成長率
年率マイナス3.55%
ESP調査

日本経済研究センターが15日発表した1月の民間エコノミストの経済見通しを集計した「ESPフォーキャスト調査」によると、2019年10～12月期の実質国内総生産（GDP）の予測平均は、前期比年率でマイナス3.55%だった。
前回19年12月調査（マイナス3.57%）からほぼ横ばいだった。

内訳をみると輸出がマイナス0.12%（前回はプラス0.07%）とマイナスに転じ、企業の設備投資はマイナス1.12%（同マイナス1.08%）と下振れた。
輸入はマイナス1.27%（前回はマイナス1.11%）だった。
個人消費はマイナス1.73%（前回はマイナス1.75%）となっている。

https://www.nikkei.com/article/DGXLASFL15HOR_V10C20A1000000/

1～3月実質GDP、年3.7%減　震災で2期連続マイナス　2011/5/19付
https://www.nikkei.com/article/DGXNASFS1900I_Z10C11A5MM0000/

**名無し三等兵** · 2020/01/27(月) 17:48:48.33

拡散希望、武漢はすでに地獄
感染者は10万人
ttps://youtu.be/zaNgOwuQJxw 👀
Rock54: Caution(BBR-MD5:f70dfdc711a7c6ae6accccb939f27fbf)

**名無し三等兵** · 2020/01/27(月) 18:01:01.88

アメリカ人の長所ってのは、日本製品に押されまくってた時期に
ttps://youtu.be/oRdxUFDoQe0
ttps://youtu.be/ZcJjMnHoIBI
こんなのを作ってしまうとこだな。

日本人はイイ！時も悪い時も、根暗に流されることを好む。大衆心理で。

**名無し三等兵** · 2020/01/27(月) 18:54:05.54

ttps://gendai.ismedia.jp/articles/-/69708
日本人の生産性が低いのは、「日本人そのもの」が原因だった…！

過剰なおもてなしと遅すぎるIT投資

海外を旅行して日本と比べて各種サービスが「雑だな」と感じた方は多いでしょう。

しかしこの感覚が、日本の経済的な低迷の原因の一つであるとしたら、あなたはどう思うでしょうか。

実は主要国の生産性が高いのは、日本と比べて各種のサービスがとても「雑」だからなのです。逆に日本の消費者が「雑なサービスでもよい」と納得できるのであれば、日本の生産性は思いのほか伸びる可能性がある。

日本の生産性が低いと指摘されているのは、「日本人の価値観の問題に帰結する」といっても過言ではないのです。
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『クラウドサービスに切り替えろと文中で唱えているけど、投稿者としては賛同できない。』
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たとえば、日本のスーパーマーケットなどでは、消費者が求めれば目当ての商品を探すのに店員が棚まで誘導してくれますが、アメリカでは店員がそのような過剰なサービスはしてくれません。
日本の量販店より規模が大きいウォルマートでは、相当に慣れていないと商品をひとつひとつ探すのにも骨を折ることになりますが、アメリカの消費者にとってはそれが当たり前となっているのです。
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