残念ながら2024〜2028年度はこのままだど次期練習機の設計には取りかかれない
次期練習機を2028年度に開発着手するには2019〜2023年度の今中期防期間中にT-4後継機に関する決定が必要
この原則を忘れると空理空論になってしまう

2024〜2028年度の間に練習機開発の可能性があるのはT-7後継機のみ
今中期防期間中にT-4後継機に関する検討を見送ったことにより貴重な5年間が無くなることが確定した
次期戦闘機だって外国機導入しか考えてないなら2028年度末で十分間に合う
開発期間を考慮しないといけないから2018年度末の今大綱・中期防策定時に開発着手を決定する必要があった

問題は2028年度が次期戦闘機開発のピークか否か以前に
2024〜2028年度のいずれかの時期に開発を着手するには今中期防期間でのT-4後継機に関する決定が必要
T-4の傷み具合と予備機の少なさを勘案すれば2029年度以降の開発着手では間に合わない

T-4後継機開発の可能性が残ってるケースはT-4を分割後継させる場合だけだろう
高等練習機は外国機として先に導入して,その間に中等練習機の開発を行う場合のみ