>>942
所要パイロット養成数が減ればパイロット養成に必要な中高等練習機の所要数も少なくなるので専用高等練習機の導入はハイエンド中等練習機・複座戦闘機の教育体系に組み込むより不利に傾く
専用高等練習機を教育体系に入れる事が肯定されるには専用高等練習機のトータルコストが「節約分」を下回る必要がある
「節約分」＝(MT過程卒業後にATないしLIFTを経てから戦闘機のコスト−複座戦闘機を代用ATまたは代用LIFTとして使うコスト)×パイロット養成数
であるため、肯定されるかは空軍の規模(所要パイロット養成数)等によるが、前述の通り所要パイロット養成数が減れば減るほど専用高等練習機は不利となる

>偵察飛行隊は戦闘飛行隊として計上されておりません。これを混同してる意味が全くわかりません。偵察飛行隊のパイロットは戦闘機のパイロットではありません。
航空偵察飛行隊はが戦闘機飛行隊としては計上されていないのは当然のこと。なので51大綱における戦闘機部隊の数は防衛省公式資料によると約350機だが、戦闘機要員として飛行教育課程経たパイロットが乗る機体という意味では更に偵察機分が加わる
航空偵察飛行隊のパイロットは全員戦闘機要員の飛行教育課程を経てから部隊配備されているので戦闘機パイロットでもある(事実、501飛行隊の偵察機パイロットは全員戦闘機部隊での活動経験があった)

>そして、飛行隊定数以上の数の戦闘機は予備機でなければ、一体なんだと思われているのでしょうか？
何時まで逃げまわられるのですか？

飛行隊の稼働定数のことだけを言っているのであれば稼働定数は飛行隊の数と変わらないので所要パイロット養成数は飛行隊数と座席数だけの問題となる
飛行隊数は51大綱時の10個FI飛行隊、3個FS飛行隊、1個航空偵察飛行隊の14個飛行隊なのに対して現大綱は13個戦闘機飛行隊で回復できていない
航空偵察飛行隊の稼動定数は不明だが仮に戦闘機飛行隊と同じとして
18機×14個飛行隊→254から18機×13個飛行隊→234で92％に減少していることになる。ここから更に複座機の減少分が減る
T-7A厨の「稼働定数」だけでいえば所要パイロット養成数と座席数の減少は一層明らか
小学生の算数だぞ、逃げずに計算してみろ