>>979
「第501飛行隊のパイロットは、全員それまでF-4戦闘機部隊での活動を経験しており、他機種からの機種転換は行われない。」(『さらば日本の偵察航空隊，RF-4ファントム』 イカロス出版)

事実、偵察機パイロットは全員戦闘機パイロットであり、機種転換も必要としなかった
戦わなきゃ、現実と

>戦力の低下ではないのなら、座席数が減ることに何の弊害があるのでしょうか？今の戦闘機は一人乗りです。
またまた捏造かT-7A厨！捏造に捏造を重ねるな。捏造をやめられないなら発言者として死ね
俺は座席数が減ることが「弊害」などと主張したことはない
座席数の減少と所要パイロット養成数の減少は既出の通り専用高等練習機の調達・運用には不利となるということ(>>960)

>だから同列で数えたところで何の意味もないですし、偵察飛行隊は戦闘機飛行隊としてカウントされたことはありません。
・航空偵察飛行隊が戦闘機飛行隊とカウントされないことは事実であり当然のこと。なので偵察機は大綱の戦闘機数には含まれず、戦闘機数とは別に偵察機数がある(51大綱の戦闘機約350機とは別にに偵察機がある)
・偵察機パイロットは部隊配備まで中高等練習機を使用する飛行教育体系に組み込まれている
・偵察機パイロットは全員が戦闘機パイロットであった(「第501飛行隊のパイロットは、全員それまでF-4戦闘機部隊での活動を経験しており、他機種からの機種転換は行われない。」さらば日本の偵察航空隊，RF-4ファントムイカロス出版)

>そして、定数以上の戦闘機は予備機でないのなら、なんなのですか？いい加減答えてくださいね
既に答えているので3回目だが、飛行隊の稼働定数のことだけを言っているのであれば稼働定数は飛行隊の数と変わらないので所要パイロット養成数は飛行隊数と座席数だけの問題となる
飛行隊数は51大綱時の10個FI飛行隊、3個FS飛行隊、1個航空偵察飛行隊の14個飛行隊なのに対して現大綱は13個戦闘機飛行隊で回復できていない
航空偵察飛行隊の稼動定数は不明だが仮に戦闘機飛行隊と同じとして
18機×14個飛行隊→254から18機×13個飛行隊→234で92％に減少していることになる。ここから更に複座機の減少分が減る
T-7A厨の「稼働定数」だけでいえば所要パイロット養成数と座席数の減少は一層明らか
小学生の算数だぞ、逃げずに計算してみろ