最近は立て続けに米国製装備の導入や改修での重大トラブルが発生している訳で、
少なくとも代替品の調達が困難な装備やシステムに関しては国産化志向が強まると思われる。

政治側も防衛省も追加費用だの納期遅延だのと、米国（メーカー）の詐欺まがいの出鱈目な
対応に振り回されるはもうウンザリだろう。