決まっている条件はF-35には機種転換訓練機はなくF-3にも無いのがほぼ確実
そして民間委託を含めた初級の教育についてとF-35等のパイロット養成に適した教育体系についての情報要求が出された
T-7後継機について2023年末までに何らかの結論が出される

つまり「民間委託訓練→T-7後継機→T-4後継機？→F-3&F-35」という課程を進む可能性が高いことを示唆している
単に老朽化した練習機の更新を目的としてるわけではなく第五世代以降の戦闘機パイロット養成システムそのものに調査の主眼が置かれているというこ
もし教育システムと使用する練習機が不可分ならシステムごと空自向けに移植される可能性もあることを示している
そして日本国内では第五世代戦闘機以降に適した教育体系についての研究がされた形跡が全くない

当然のことながら第五世代以降の戦闘機パイロット教育に関するシステムはアメリカ空軍が最も知見を持っている
教育システムそのものを日本に移植となるとアメリカのシステムが移植される可能性が高いのは明白
となると使用機材だけ独自という可能性は非常に低くアメリカと共通化される可能性の方が高い