「プリンタ商法」でホイホイできるの楽ｗ　必要に応じたシミュレーション機能まで含めたアップデートの対応は可能でも相応の費用は請求する、は公言しています。
あと、仮に自衛隊で導入してもアップデートを財務省のあたまごなしは無理でしょ、必要な機能である事を証明しないと。