内燃機関から撤退？　そんな説明でいいのかホンダ
https://www.itmedia.co.jp/business/articles/2105/03/news014.html
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　4月23日、本田技研工業は新たに社長に就任した三部敏宏（みべ としひろ）氏が就任会見を開くと供に、ホンダの近未来計画を説明した。
ホンダは新目標を大きく2つに絞った。一つは「ホンダの二輪・四輪車が関与する交通事故死者ゼロ」であり、もう一つは「全製品、企業活動を通じたカーボンニュートラル」。
そして何より素晴らしいのは、その年限を2050年と明確に定めたことだ。
（中略）先進国トータルで30年にはEVと燃料電池車（FCV）を40%まで加速させ、5年後の35年にはそれを80%まで推し進める。
さらにその5年後の40年にはこれをグローバルで100%にするという世界でも前例のほとんどない高い目標を掲げた。
特筆すべきは、この比率にはハイブリッド（HV）もプラグインハイブリッド（PHV）も含まれていないという点である。
(中略)そのためにホンダは「売上高の増減に左右されず、今後6年間で総額5兆円程度を研究開発費として投入」することを決めた。
(中略)具体的にいえば、現在ラボレベルでの成果がすでに明確になっているホンダ独自の全固体電池を、数年後の20年代後半のモデルに採用するという。
(中略)そこまでの決意がよくできたものだと驚愕（きょうがく）を持ってこの発表を受け止めたのだが、続く質疑応答で、その印象はむしろ疑念に染まっていくことになる。