第一次世界大戦後、トーマス・ウッドロウ・ウィルソン大統領が国際連盟を作ろうとしていた。
国際連盟と言う加盟国の多数決で国際的な物事を決める機関の存在は、日本が自由に動かせる票を持つ友好国や属国の存在しない日本にとっては不利な存在である上、
場合によっては国際連盟の枠組みそのものが反日連合に化けるリスクもあり日本にはデメリットしかない存在である。
日本は、イギリス、フランス、イタリア、アメリカの反ウィルソン派と組んでこれを全力で阻止しなければならなかったが、
ウィルソンの謀略を阻止せず傍観者として沈黙を保っていた。
その後、国際連盟成立後に事も有ろうに日本に直接的な利益の無い人種的差別撤廃提案を提案し、
日本を米英にとって排除すべき敵と認識させてしまい、それまで政治的・経済的・外交的に対立していた米英を対日本で組ませる原因を作ってしまった。

孫子の兵法に於いても「上兵は謀を伐つ」とあるが、外交安全保障の基本である敵の謀略を断つ事をせず、
更によりにもよって米英の結束を強めてしまった日本外交は三流以下である。
第一次世界大戦が終結した辺りで政治家や軍人の世代交代があり、それからの日本外交や軍事政策は後に惨憺たる結果をもたらす駄目な選択が多くなる。