IOCの上から目線のスタンスは、日本での反対の声が出始める中でもいかんなく発揮された。
　スポークスパーソンのマーク・アダムス氏は、こう言い放っていた。
　「我々は（世論の声は）聞く。だが（決定する際に）世論に左右されることはない」
　炎天下のマラソンは選手に負担をかけるとして、東京から札幌に変更した際にも、IOCは東京都の小池百合子知事と事前協議は一切しなかった」
　「日本で報道されているように何か重要なアジェンダを決定するときはIOC、日本政府、東京都、日本五輪委員会、東京五輪組織委員会の5者で決めてきたというのは“神話”のようなもののだ」
　ロサンゼルス・タイムズのジュリス・ボイコフ氏はIOCと五輪開催国との関係について、「IOCはまるで『ジキルとハイド』のような駆け引きに終始していた」とみている。
　「開催を希望する国を選考する段階では優しく抱擁するが、いったん決まるやバイズ・グリップ（締め上げる）していく」
　「東京五輪自体、中止するか、再延期するか菅首相（前任者の安倍晋三前首相）が提案するチャンスはあったのだ」
　「菅氏は今頃になって、『IOCはすべての権限を持っている。IOCは東京五輪を今年開催することをすでに決定していた』と述べている」