現実問題として、2025年度末(2026年第一四半期)に試作機製作開始なら
現時点で2035年実用化前提の技術や製品を提示できなければ共通部分の設計・開発担当はできない
自国責任の範疇であるカスタマイズ部分や後年のアップデート狙いの技術や部品の開発しかできない
日本の機体やエンジンを拒否したいなら、それ以上のものを提示できなければ設計・開発担当にはなれない