経験不足がその1である。
第二次世界大戦後、日本はずっと独立して戦闘機を研究開発したことがない。
不断にアメリカに学んでいるが、学ぶことはその身をもっての実践に取って代わることはできず、常に隔靴掻痒である。

工業基礎発展のアンバランスがその2である。
ごく小さな戦闘機は、一国の機械工業、航空工業、電子工業、宇宙工業など各種工業の基礎が支えることを必要とする。
牽引による発展が必要であり、日本は長期にわたりアメリカの支配の下にあるため、戦闘機を完全自主研究開発したことがなく、
日本に需要のない状況下で一連のセットになる設備、例えば大中小型、高中低速の各種風洞などを建立させるのは非常に難しい。

核心技術の自主掌握がないことがその3である。
例えばバイパス比の低い、推力の高い、推力：重量比の高い航空エンジンなどである。
日本が再三再四世界の戦闘機研究開発能力最強の軍事工業企業に向け「情報聴取書」を発することは、
日本がF-3を完全自主研究開発することに望みがない状況下で、自らをメインとして協力して研究開発する道を行きたがっていることをも説明する。
ヨーロッパのドイツ、フランスが第5世代戦闘機を研究開発ような技術路線を採用し、現在比較的流行する「システムのシステム」「システム族」などの理念をもって牽引し、
世界の先進技術を融合させ、「第5世代半」戦闘機を研究開発することを考えているのかもしれない。