今の日本の場合、意味が軍用品でもエネルギーでも、どちらでも別に困らない状況であるというのは良いのか悪いのか。

世論的に軍用品の大量購入＝軍拡というイメージが広がって既定路線化すればそれはそれでよし。
軍拡反対で反政府活動に繋げたい反社組織は多いだろが、今の極東・アジア情勢ではあまりにも説得力に欠ける。
そもそも兵器購入で日米の貿易摩擦が緩和されるのなら安いものだろうがと。

まあ、軍事趣味者としては、米国に対しては「幾らでも買うから納期を守りやがれ」と言いたいところだな。