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教育体系に高等練習機を入れることが肯定されるかは高等練習機の取得運用コストが「節約分」以下となる必要がある
「節約分」＝(MT過程卒業後にATないしLIFTを経てから戦闘機のコスト−複座戦闘機を代用ATまたは代用LIFTとして使うコスト)×パイロット養成数

であるため、肯定されるかは空軍の規模(所要パイロット養成数)等による

数的規模でみれば現在より大きかった当時の空自でも高等練習機よりハイエンド中等練習機・複座練習戦闘機(代用高等練習機)の方が安いと判断した