>>29
偵察機パイロットが全員戦闘機部隊経験者である以上、中高等練習機での飛行教育を受けるので中高等練習の仕様に影響する所要パイロット養成数に含まれる
まさか偵察機パイロットは飛行教育で中高等練習機に乗らないとは言うまい
この時点で専用高等練習機とハイエンド中等練習機＋複座練習戦闘機のどちらが良いかを決めることになる数的規模は51大綱(10＋3＋1個飛行隊)>現大綱(13個飛行隊)で確定

その上で、事実、偵察機パイロットは全員戦闘機パイロットだった
「第501飛行隊のパイロットは、全員それまでF-4戦闘機部隊での活動を経験しており、他機種からの機種転換は行われない。」(さらば日本の偵察航空隊，RF-4ファントムイカロス出版)
T-7A厨は戦わなきゃ、現実と

散々答えており4回目だが、飛行隊の稼働定数のことだけを言っているのであれば稼働定数は飛行隊の数と変わらないので所要パイロット養成数は飛行隊数と座席数だけの問題となる
飛行隊数は51大綱時の10個FI飛行隊、3個FS飛行隊、1個航空偵察飛行隊の14個飛行隊なのに対して現大綱は13個戦闘機飛行隊で回復できていない
航空偵察飛行隊の稼動定数は不明だが仮に戦闘機飛行隊と同じとして
18機×14個飛行隊→254から18機×13個飛行隊→234で92％に減少していることになる。ここから更に複座機の減少分が減る
T-7A厨の「稼働定数」だけでいえば所要パイロット養成数と座席数の減少は一層明らか
小学生の算数だぞ、逃げずに計算してみろ

>>41
キチガイ総意厨の亜種

>>66
現時点ではT-7Aの開発は順調な様だが、『US-2救難飛行艇開発物語』1巻で技術研究本部管理課長の佐渡技官がUS-1A改開発ベース機に開発契約時点における最新スペックのUS-1A16号機型式仕様書を選択したメーカー側に対して
「未納である以上、今後仕様が変更される可能性もあり得るのでは？」と質問し、可能性を認めたメーカー側に対して「それではベースになり得ない。あくまでベースは既に納入されている15号機と考えるべき」と指摘しているように、
日本で言うところの部隊使用承認が得られるまでは今後仕様変更となる可能性は当然ある

実際、T-7Aより行程が先行していたはずのKC46Aは炎上中