そもそも論を言うと防衛省が開発費を出す前提の開発案件は
防衛省が開発する段取りをしない限りは成立しない
技術的に次期戦闘機とT-4後継機の同時開発できるかどうかは論じてもしょうがない
防衛省が何らかの理由でT-4後継機の検討を2019〜2023年度も見送った
これによって2024〜2028年度のT-4後継機を国内開発するという機会も無くなった
次期戦闘機が2014〜2018年度の次期中期防での決定を見送ったら国内開発の可能性が大幅に低下したのと同じ
もう先が見えているT-4の後継機について2014〜2023年度の10年間も検討を見送った事実は重い
それが発注元の意思なのだから国内メーカーが同時開発が可能かどうか以前の問題だ