【オリンピック作戦】コロナ本土決戦【コロネット作戦】
2020年初頭から中国武漢を拠点とした新型コロナの攻勢は全国に猛威を振るい、
特に大都市圏での感染拡大は医療体制だけでなく生活全般活動全般に甚大な影響を与えた。著しい人的損害の蓄積が日本社会制度の崩壊の危機を迎える。
東京オリンピック開催を全般的に作戦指導した森会長が責任を取り退陣したものの
事態は好転せず。一部政府およびＪＯＣ関係者の間では開催中止のうわさをささやかれる。
実際、一部関係関係者では第３国及び海外関係機関を通じ極秘裏に中止工作をＩＯＣに
行っていた模様である。
しかしながら内外の情勢よりここに至って政府およびＪＯＣで構成するオリンピア大本営は
現状のコロナ禍での東京オリンピック強硬開催を決意。
全土に「非常事態宣言」を発令。
国民から開催ボランティアを強制徴用し、来る開催に向けて東京を中心に全国合宿地
に重点配備。ただし実態はワクチンが絶対的に不足し、そのほとんどの要員がワクチン
接種できず、事実上ウィルスに対して丸腰の状態であった。また全国の児童を多数動員し
開催の観客要員としてオリンピック会場に収容する計画がされた。
2021年6月22日、菅総理が宮城に参内しオリンピック開催に向けての天皇に上奏するも
天皇から開催の是非および現状の防疫体制の不備について下問があり、大変ご不満の様子であった。
2021年7月1日　雨天の中全国医学生、看護学生、医療系専門学生を招集し神宮外苑にて
壮行会を実施。菅総理がオリンピック開催堅持を訓示。
この時「オリンピック戦陣訓」を策定、発表し大量の海外選手団上陸に備えて水際決戦を
強要する作戦方針となる。
「オリンピック戦陣訓」では特に関係者が新型コロナに発症した場合でも、医療機関の
業務圧迫の観点から患者の後方搬送を禁止し自主療養をするものとした。
ワクチンがまったく行き渡らない情勢の中、現場でのクラスタ発生による大量の患者や
病死者を度外視した事実上の死守命令であった。
また開催及び防疫作戦指導も苛烈を極め、主戦場となる東京方面の最高指揮官である小池知事も過労で倒れる事態が発生した。
防疫の観点から飲食店、小売り関係など経済活動全般が長期間著しく制限され財政面
および国民生活が崩壊寸前で開催実施が実際には風前の灯であった。