そして大借金だけが残った…
https://news.yahoo.co.jp/articles/cacaa62e26a08e1f4517714aba7a020e480f7dd0

海外メディアが東京五輪の莫大な開催費用があれば「他に何が買えるのか」を特集した。

米紙「イリノイニューストゥデー」は、東京五輪の巨額な費用に注目。英国のオックスフォード大学の調査をもとに
「東京五輪の公式見解による費用は１５４億ドル（約１兆７０００億円）で過去最高だ。
それらの巨額マネーで他に何を買うことができるか」
と様々なものを例にして費用の多さを指摘した。

新型コロナウイルス感染が深刻化する状況もあり、まずたとえに挙げたのが病院の数。
「３００床の病院を建設するのに５５００万ドル（約６０億５０００万円）かかるが、
それならばおよそ３００の病院を建てられる」と病床ひっ迫を解消できると分析した。

また「日本の小学校設立にかかる費用は約１３００万ドル（約１４億３０００万円）。その価格なら１２００の学校を造れる。
ボーイング７４７の価格は４億ドル（約４４０億円）で、ジャンボジェットは３８機になる」。

同メディアが医療、教育、航空といずれも国の基幹産業にたとえたのは、
東京五輪のためにそれだけ国民は多くのものを犠牲にしたことを強調するため。

「重要なことは五輪は高額であり、他の優先事項を無視できるということだ」と糾弾した。また
「実際には、東京五輪の実際の支出は公式の数字よりもさらに高く、おそらく２倍になるとみられている。
そのうち６７億ドル（約７４００億円）を除くすべてが、日本の納税者によって公的資金で賄われる」と指摘。

他の調査機関も指摘しているように実際の開催費用は３兆円を軽く超すことが予想され、
東京五輪の莫大な支出は国民をひたすら苦しめるだけと厳しく追及した。