T-4を寿命延長すれば国内開発ができる可能性というのは実現は相当難しい
その案だと「T-4改修費用+新規開発費用」という二重費用になり実質的コストが増すから
そこまでして練習機開発をするというコストを越えた意義とメリットを提示できないと無理だろう
次期戦闘機と無人機開発までやるのが確定してるのに技術的意義を示すのは困難
国内産業への配慮だったらT-7AやM-346のライセンス生産が可能だったらそっちに軍配が上がる
そもそもT-4の更新が先送りしたら後継機の生産開始が後ズレするのだから必ずしも防衛産業の維持には役立ない
デメリットだらけの案は採用されないからT-4の寿命を延長すれば説はあり得ないで一蹴されてしまう
可能性があるとしたら何らかの理由で外国機が全く導入できない状況になった場合くらいか
日本の現在の外交関係だと敵対的な態度な国以外はあり得ないので可能性は限りなくゼロに近い