2024年4月に日米首脳会談で合意したのは
練習機の教育課程の

初等→中等→高等→機種転換→戦闘機部隊

のうち、中等課程と高等課程に同一の練習機を用いることで２つの課程を統合し
即応性を高めた次世代戦闘機パイロット育成をすること。
即応性とは、つまりパイロット教育時間を短縮すること。
T-7Aではそれが無理であることから、日米で開発することになったということだろう。

当初の予想
空自　初等→T-4後継→単座で機種転換
米空　初等→T-7A→ATT→単座で機種転換

実際
空自＆米空　初等→T-4後継→単座で機種転換

そのT-4後継は2021年度に設計されたX-2とほぼ同じサイズのものではなく
2024年3月に装備庁のPVに登場した全長を延ばしたものである可能性が高い。大は小を兼ねる。
でかくて多少単価が上がっても、日米で200機(T-4代替分)＋80機(複座戦闘機代替分)
＋350機(T-38代替分)＋400機(ATT分)
で1000機以上になるわけで、スケールメリットが勝つ。
米空のATTにはF-15CとF-22の代替機としての調達も含まれる。