これ読むと予定通りオリンピック開催するしかないな
やってしまえばスポンサーも文句言えない
■ステークホルダーたち
そのからくりを紐解くには大会の利害に大きくかかわるステークホルダーと呼ばれる存在を知ることが欠かせない。
まずはIOCの収入源から話をしよう。IOCはモノを売る企業ではない。
収入の柱は４年に１回開催される（冬も含めると２年に１回となるが）オリンピック開催で得られる権料だ。

そのなかでも最大でIOCの収入の７割に当たるといわれているのがテレビの放映権料だ。
リオデジャネイロ五輪では３０００億円に上るといわれる。東京五輪はそれ以上になる。
この話題になるとなにかと名前が挙がるアメリカのNBCは世界最大のライツホルダー。
主なものでは中国のCCTV、ヨーロッパのユーロスポーツ、
そして日本のJC(NHKと民放の共同体)と１契約が数百億円のレベルの契約を結んでいる。
テレビでよく「期間の変更はアメリカのNBCが許さない」という話を耳にするかもしれないが、
この巨額の放映権料を考えれば納得してもらえるはずだ。

さらにIOCの誇るトップランクのスポンサー企業たち。
日本のトヨタ、パナソニック、ブリヂストンを含むいずれも
世界規模の大企業１４社の権料も収入の１０パーセント以上といわれ、
IOCに大きな影響力を持つ。そして開催都市の東京都、運営主体の組織委員会、
税金で万が一を支える日本政府が、東京オリンピックの開催を左右する
主なステークホルダーだと思ってもらえればよい。