「楽天・Ｏ（オー）ネットエイズ」について、
われわれ日本の消費者、全国民は考えないといかんわなー

以前にもあったが、
ＮＴＴの乱交電話ビジネスと国内ＳＥＸエイズ汚染の責任、
それら一切の日本国民への犯罪性を希薄化、矮小化するために、

「少子化を口実にして＜さらに水面下で不治の性病エイズの汚染が
助長される行為＞をビジネスとして行うのならば、そういうことだ。

安倍内閣、厚生労働省、電通、全ＴＶ局、全新聞社らマスコミの
「エイズ汚染隠し犯罪」までがネットですべて丸バレしてる権力犯罪、
●「政治犯罪マターである」のだから当然だ。

2017年2月5日現在、
性感染症エイズ・ＨＩＶは、未だ完治薬はゼロの状態なのだから、

エイズのＳＥＸ感染に直結する行為、教唆、幇助の一切についてなどは、
本来、国民保護、2次感染防衛の観点に鑑み、日本国と全国民で監視し、
また感染させた際には徹底した処罰と賠償を経営陣、利益供与者らに
求めていくこと、オーナーである三木谷浩史にも事前に確認、承諾
させておくことは当然の措置でもある。

ＮＴＴエイズの大犯罪の隠滅工作に大失敗した愚かな内閣の際に、
わざわざ２次感染につながる出会い系ビジネスをＴＶ、雑誌、ネットで
宣伝して涼しい顔でいる「楽天」と「オーネット」。

極めて問題であると考える。
全国民への緊急の徹底した拡散を切に願う。