【太洋社】出版関連倒産・閉店総合スレ【芳林堂】 [無断転載禁止]©2ch.net
2023/08/30
（株）ミュージック・テイト
https://www.tsr-net.co.jp/news/tsr/detail/1197943_1521.html
東京
卸売業、小売業
CDショップ経営
破産開始決定
負債総額約１億２０００万円
TSR企業コード:297510100 法人番号:8011101037303
（株）ミュージック・テイト（新宿区）は8月23日、東京地裁から破産開始決定を受けた。破産管財人には望月克也弁護士（京橋法律事務所、中央区銀座1）が選任された。
負債総額は約1億2000万円。
老舗レコード店として有名だった「帝都無線」の運営会社から会社分割により設立。「帝都無線」の一部店舗を引き継ぎ、都内で出店していた。落語や浪曲、演歌専門のCDショップとして知られ、愛好家らを中心に根強いファンを持ち、2009年10月期には売上高約6億7000万円をあげていた。
しかし、その後はCDの流通低迷などに伴い、減収が続いた。このため、店舗事業のスリム化を進め、近年は西新宿の1店舗体制で営業する一方、販売元から委託を受けてポップス歌手のコンサート会場での物販事業にも注力していた。
店舗では落語家による寄席やサイン会などのイベントを開催するなど、新規ファンの掘り起こしや需要の訴求を図っていたが新型コロナウイルス感染拡大の影響で、コンサートの中止や延期が相次いだほか、店舗でのイベントにも影響し2020年10月期以降は売上高が2億円を下回る水準で推移していた。
雇用調整助成金の活用や、ゼロゼロ融資を受けていたが厳しい経営が続き、2022年には営業存続のためクラウドファンディングによる支援を募ったものの、業況が改善せず2023年8月に事業を停止していた。
※（株）ミュージック・テイト（TSR企業コード:297510100、法人番号:8011101037303、新宿区西新宿7、設立2004（平成16）年5月、資本金3800万円） >>646補足
2011年まで紀伊国屋書店新宿本店2階にあったCDショップ 投資詐欺・親族間の不和…地元愛に満ちた「地域紙」発行会社、破産の顛末
2023年11月18日
https://newswitch.jp/p/39320
埼玉県・飯能地域で印刷業を手がけていたブラウズは６月２０日にさいたま地裁川越支部より破産手続き開始決定を受けた。同社は１９９６年に設立された印刷業者。関連の文化新聞社は『文化新聞』の発刊を、ブラウズは『文化新聞』印刷のほか、企業、官公庁からの各種広報誌やパンフレットの印刷業務を手がける体制で、００年５月にはブラウズ代表に佐藤智子氏が就任、２社は親族による一体となった経営を行っていた。
『文化新聞』は５０年創刊の地域日刊紙で、地元飯能市、日高市のトピックや読者の投稿が掲載され、地元愛にあふれた紙面が特徴。しかし、文化新聞社はバブル期の不動産投資に失敗、親族などからの借入金が膨らみ厳しい経営が続いていた。これが親族間の不和につながる。ブラウズに対して文化新聞社の支払いが滞ったままだったことから、文化新聞社はブラウズから破産手続きを申し立てられ、２０年３月にさいたま地裁川越支部より破産手続き開始決定を受けた。これを機に『文化新聞』の発行はブラウズが承継した。
ブラウズは文化新聞社に対する貸倒損失を計上したことで２期連続の大幅赤字を計上、債務超過に転落したが、２２年３月期で黒字確保。ようやく膿（うみ）を出し切ったところで、よもやの事態が発生する。２３年に入り、佐藤代表が投資詐欺にあい、会社の資金延べ５４００万円をだまし取られてしまう。仕入れ先への支払いが滞ったほか、社員への給与も未払いとなってしまい、事業継続を断念することとなった。社員にとっては寝耳に水。こんな理由で『文化新聞』の歴史に幕を下ろさざるを得なかったスタッフの無念はいかばかりであっただろうか。
それから３カ月後、かつてのスタッフを中心となって立ち上げた別会社が『文化新聞』を復刊した。よもやのスピード復刊、スタッフの方々の熱意、ご尽力には敬意を表するばかりである。（帝国データバンク情報統括部）
日刊工業新聞 2023年11月16日 日本制作センター（東京）、破産開始決定-負債5億7,031万円
2023年11月16日
http://www.pjl.co.jp/news/credit/2023/11/16834.html
http://www.pjl.co.jp/news/credit/2023/11/16834.html
（株）日本制作センター（東京都東村山市恩多町1、設立1975年12月、資本金5,800万円）は11月7日、東京地裁より破産開始決定を受けた。負債総額は債権者147名に対して5億7,031万円。
本社工場のほか、池袋営業所やメディアステーションなどを有し、学習参考書や医学書籍、月刊誌などの雑誌・書籍類や統計資料などの印刷を主体に手掛けていた。当初は2億円台の年間売上高で推移していたが、1980年代に入ると大手取引先の受注開拓に成功し、業績が一気に伸長。2001年5月期にはピークとなる売上高約15億2,000万円を計上した。
しかし、パソコンやスマートフォンの普及などで印刷業界全体が縮小する中、2020年に入ると新型コロナウイルス感染拡大を受けたテレワークの浸透により、紙離れがさらに進み売上が低迷。また、昨今の原材料価格高騰により紙の価格が大幅に上昇した上、顧客である出版社の印刷部数減少の煽りも受け、業績悪化に歯止めが掛からなくなった。
こうした中、2022年5月期は売上高が約7億3,600万円まで落ち込み、1,161万円の赤字を計上。内部留保に乏しく、今後の業績回復の見通しも立たないことから、今回の措置となった。
（東京商工リサーチ調べ） 「honto 本の通販ストア」サービス終了及び外部通販ストア連携開始のお知らせ
https://honto.jp/info/detail_041000083226.html
いつもhontoサービスをご利用いただきありがとうございます。
ハイブリッド型総合書店サービス「honto」ではネット書店（本の通販ストア、電子書籍ストア）とリアル書店を連携したサービスを展開しておりますが、2024年3月31日をもって「本の通販ストア」のサービスを終了することと致しました。
2012年5月のサービス開始以来、多くのお客様にご愛顧賜りましたこと、深く御礼申し上げます。
サービス終了後の2024年4月1日以降「honto」は電子書籍ストアのサービスは継続し、本の通販に関して「e-hon」との連携を開始致します。
紙の本をご購入される場合は、hontoサイトからe-honサイトへ誘導し、お客様のご購入をサポートして参ります。
また、丸善ジュンク堂書店オンラインサイトの立ち上げも計画しております。
リリース時期が決まり次第、改めてアナウンスさせて頂きます。
〈 honto 本の通販ストア サービス終了に関するFAQ 〉
Ｑ：hontoで本が購入できるのはいつまで？
Ａ：2024年3月31日をもって、「本の通販ストア」での受注を終了致します。
既にご予約を頂いている4月、5月発売分の商品に関しては出荷を行います。
Ｑ：店舗お受け取りサービスはどうなりますか？
Ａ：提携店舗と連携した店舗お受け取りサービスは、3月31日をもって「本の通販ストア」からのご注文は終了となります。
Ｑ：予約商品の扱いについて。
Ａ：今後予約開始となる2024年3月31日以前発売商品に関しては通常通り予約を受け付けますが、24年4月1日以降発売商品の予約受付は行いません。 Ｑ：hontoポイントの利用に関して
Ａ：hontoポイントはhonto電子書籍ストアまたはhontoポイント加盟店 店舗にて引き続き利用可能です。通販でご利用頂く場合は、受注終了日（2024/3/31）までにご利用下さい。
Q：読割50サービスに関して
A：詳しくは以下ヘルプをご確認ください。
PCから確認する
https://help.honto.jp/?p=4022281
スマートフォンから確認する
https://help.honto.jp/sp/?p=51452
本件における問い合わせ先はhontoお客様センターまでお願いいたします。
2023年12月01日 掲載 総合書店「honto」、本の通販サービスを終了へ ネットサービス縮小 大日本印刷が発表
2023年12月01日 15時46分 公開
[松浦立樹，ITmedia]
https://www.itmedia.co.jp/news/articles/2312/01/news139.html
大日本印刷が運営する実店舗やネット書店をまとめた総合書店「honto」は12月1日、本の通信販売サービス「本の通販ストア」を、2024年3月31日で終了すると発表した。電子書籍については4月1日以降も販売を継続。本の通販についてはトーハンが運営する「e-hon」との連携を予定している。
本の購入は3月31日まで可能で、4月1日以降に発売する商品の予約は受け付けない。ただし、すでに予約を受け付けた4〜5月発売分の予約商品の出荷は行う。
大日本印刷は今後、子会社である丸善ジュンク堂書店のオンラインサイトを立ち上げる予定。詳細は決まり次第発表する。
hontoが本の通販サービスを開始したのは12年5月。本の通販や電子書籍などのネット書店と、丸善ジュンク堂や文教堂など現実の書店を連携させたハイブリッド型総合書店として展開していたが、約12年でネット書店サービスを縮小する形になる。 >>650補足
2017年12月に解散した株式会社教育社の印刷部門が独立した教材印刷会社。 KADOKAWA、差別扇動的との批判相次ぐ書籍を刊行中止 「トランスジェンダーの安全人権を脅かしかねない」との意見書も
https://news.yahoo.co.jp/articles/4b6b8592a3f36263d5c41a01c8ad528c3e345fc1
12/5(火) 20:46配信
KADOKAWAは12月5日、トランスジェンダーに対する“ヘイト本”との批判が相次いでいた書籍『あの子もトランスジェンダーになった SNSで伝染する性転換ブームの悲劇』の刊行中止を発表しました。
同書籍は、アビゲイル・シュライアー氏による洋書「Irreversible Damage: The Transgender Craze Seducing our Daughters」を日本語に翻訳したもの。2024年1月24日の発売を予定していましたが、SNS上などでは刊行に際して、同書籍はトランスフォビア（※）に当たり、差別扇動的との批判が多数寄せられていました。
※トランスジェンダーの人に対する差別や不寛容、否定的な態度、言動、嫌悪を意味する言葉（Weblio英和対訳辞書より）
また、KADOKAWAに対して、出版社や書店に勤務する従業員30人以上による「トランスジェンダー差別助長につながる書籍刊行に関しての意見書」も提出されていました。意見書では、「昨今の差別の激化状況を鑑みると、本書の著者であるアビゲイル・シュライアーが扇動的なヘイターであり、本書の内容も刊行国のアメリカですでに問題視されており、トランスジェンダー当事者の安全人権を脅かしかねない本書の刊行を、同じ出版界の者として事態を憂慮しています」など、強い懸念が示されています。
こうした状況を受け、KADOKAWA学芸ノンフィクション編集部は12月5日、同社の公式サイトに「学芸ノンフィクション編集部よりお詫びとお知らせ」と題した文章を発表。「刊行の告知直後から、多くの方々より本書の内容および刊行の是非について様々なご意見を賜りました。本書は、ジェンダーに関する欧米での事象等を通じて国内読者で議論を深めていくきっかけになればと刊行を予定しておりましたが、タイトルやキャッチコピーの内容により結果的に当事者の方を傷つけることとなり、誠に申し訳ございません」と謝罪しました。 また、今後については「皆様よりいただいたご意見のひとつひとつを真摯（しんし）に受け止め、編集部としてこのテーマについて知見を積み重ねてまいります。この度の件につきまして、重ねてお詫び申し上げます」とコメントしています。
※相談窓口は以下をご参照ください
・認定NPO法人 虹色ダイバーシティ「LGBTQ相談先リスト」
・JobRainbow「LGBTに関する相談ができる施設や団体・サイトまとめ」
・東京都総務局「Tokyo LGBT相談 専門LINE相談」
ねとらぼ
最終更新:12/5(火) 23:55
ねとらぼ 学芸ノンフィクション編集部よりお詫びとお知らせ
https://www.kadokawa.co.jp/topics/10952/
来年1月24日の発売を予定しておりました書籍『あの子もトランスジェンダーになった SNSで伝染する性転換ブームの悲劇』の刊行を中止いたします。
刊行の告知直後から、多くの方々より本書の内容および刊行の是非について様々なご意見を賜りました。
本書は、ジェンダーに関する欧米での事象等を通じて国内読者で議論を深めていくきっかけになればと刊行を予定しておりましたが、タイトルやキャッチコピーの内容により結果的に当事者の方を傷つけることとなり、誠に申し訳ございません。
皆様よりいただいたご意見のひとつひとつを真摯に受け止め、編集部としてこのテーマについて知見を積み重ねてまいります。
この度の件につきまして、重ねてお詫び申し上げます。
2023年12月5日
株式会社KADOKAWA
学芸ノンフィクション編集部 発行中止のトランスジェンダー本刊行へ 「不当な圧力に屈しない」産経新聞出版
2024/3/5 15:00
https://www.sankei.com/article/20240305-KKZ57HKC2JGM7FNCO6BTPPCNHQ/
心と体の性が一致しないトランスジェンダーの実態を取材した米書「IRREVERSIBLE DAMAGE」が４月上旬、産経新聞出版から刊行されることが分かった。邦題は未定。同書は昨年末、大手出版社のKADOKAWAから「あの子もトランスジェンダーになった SNSで伝染する性転換ブームの悲劇」のタイトルを付けた翻訳本の発行が予定されていたが、「トランスジェンダー差別を助長する」という一部の強い批判や本社前での抗議集会の予告などを受け、発売直前に刊行が中止された経緯がある。
産経新聞出版では「多くの人に読んでもらいたい内容であることはもちろん、米国のベストセラーが日本で発行できない状態であることに疑問を感じている。不当な圧力に屈せず、発行を決めた」としている。同社にはすでにSNSなどを通じて抗議文や脅迫めいた書き込みが届いているという。
同書は米ジャーナリスト、アビゲイル・シュライアーさんによるノンフィクション。容易に性別変更できてしまう米国の実態が紹介されており、手術などで回復不可能なダメージに後悔する少女らを取材している。２０２０年に米国で発売されヒット作となり、その後、フランス語、ドイツ語、スペイン語など９つの言語に翻訳され出版されている。 邦題は「トランスジェンダーになりたい少女たち」 4月3日発売決定 出版社には賛否の声
2024/3/19 08:00
https://www.sankei.com/article/20240319-KGJ7UGHRHFAMHBYVHZBMOYBU5Q/
大手出版社KADOKAWAが発行を中止した米書「IRREVERSIBLE DAMAGE」が、「トランスジェンダーになりたい少女たち SNS・学校・医療が煽る流行の悲劇」の邦題で、4月3日に発売される。発行準備を進めていた産経新聞出版が19日、公表した。定価（税込み）は2530円。すでに通販のアマゾンなどで予約開始されており、注目を集めている。
同書は米ジャーナリスト、アビゲイル・シュライアーさんによるノンフィクション。ブームに煽られ性別変更したものの、手術などで回復不可能なダメージを受け後悔する少女らを取材している。日本語版にあたっては、精神科医の岩波明氏が監訳・解説を担当した。
昨年末にKADOKAWAが「あの子もトランスジェンダーになった」の邦題で発行予定だったが、「差別を助長する」という一部の強い批判や同社本社前での抗議集会の予告などを受け、発行中止となった経緯がある。
産経新聞出版にも「トランスジェンダーの人を差別するような本は出版されるべきではない」と出版中止を求めるメールや手紙が届いている一方、「脅迫や圧力に屈してはいけない。ぜひ読んでみたい」という激励の声も寄せられている。 TSRデータインサイト
「書店」10年間で764社が倒産や廃業で消えた
2024/03/10
https://www.tsr-net.co.jp/data/detail/1198433_1527.html
書店運営会社（以下、書店）の市場退出が止まらない。2014年以降、書店は倒産・休廃業が新設法人を上回る状態が続き、10年間で764社が市場から退出した。店舗数の減少も続いている。
経済産業省は3月5日、「書店振興プロジェクトチーム」を立ち上げ、支援意向を示すが、ネット書店や電子書籍に押された書店の減少に歯止めがかかっていない。
書店の倒産 ピークは太洋社破産の2016年
書店の倒産（負債1,000万円以上）は、2014年から2023年の10年間で140社に及ぶ。
ピークの2016年は25社発生した。2016年は、出版取次の（株）太洋社（千代田区）が自主廃業の方針から一転して3月に破産を申請した。連鎖する形で同月30日までに18社の書店が、次々と倒産や廃業に追い込まれた。書店の経営環境が厳しさを増し、書籍を卸す取次店の業績悪化も深刻な時期だった。
その後、書店の倒産は一進一退が続き、コロナ禍では資金繰り支援や巣ごもり需要などを背景に、倒産は減少に転じた。2021年、2022年の倒産は各5社と小康状態にあったが、支援縮小や特需が一巡した2023年は一気に13社と2.6倍に急増した。 書店の休廃業・解散が高止まり
倒産以外で事業を停止した休廃業・解散も分析した。太洋社が破産した2016年の休廃業・解散は63社（前年比28.5％増）と急増。その後も増勢をたどり、2018年は78社、2019年は77社と高水準が続いた。
コロナ禍では倒産と同様、休廃業・解散も減少したが、60社前後で高止まり状態にある。
倒産と休廃業・解散の合計は、ピークの2019年に101社に達した。コロナ禍では減少したが、2023年は67社に微増し、過去10年間で764社が市場から退出している。
書店は8年連続で純減
一方、書店の新設法人は、2013年が81社だった。2013年の倒産と休廃業・解散の合計は75社で、書店は6社の純増だった。
ところが、新設数の減少から2014年は8社の純減に転じ、2019年は56社まで純減が拡大した。コロナ禍の2022年も21社の純減で、2014年から8年連続で純減が続いている。
電子書籍が浸透し、書店の存在が揺らいでいる。店舗で目当ての本を探す楽しみや、知らない本との出会いも、書店の減少で失われつつある。書店の復活には“待ちの営業”から客足を向かせる創意工夫への転換と同時に、国や出版社の継続的な支援が必要だ。 トランスジェンダー扱う書籍の出版中止求め書店放火予告、産経新聞出版に脅迫メール…警視庁が捜査
読売新聞 / 2024年3月30日 20時46分
https://news.infoseek.co.jp/article/20240330_yol_oyt1t50183/?tpgnr=poli-soci
産経新聞出版（東京都千代田区）が４月３日に発行予定の書籍「トランスジェンダーになりたい少女たち ＳＮＳ・学校・医療が煽る流行の悲劇」について、同社宛てに出版中止や取扱書店への放火を予告する脅迫メールが届いていたことがわかった。警視庁は今月２９日に同社から被害届を受理し、威力業務妨害事件として捜査している。
産経新聞東京本社によると、脅迫メールは今月１９日、産経新聞の情報提供窓口に届き、複数の取扱書店にも同様のメールが送られていたことが確認された。
産経新聞出版は３０日、「多数の人が集まる書店を脅す許されない行為。悪質な圧力に屈することなく、書籍は発行します」とのコメントを出した。 倒産スレが荒らしで倒産（過去ログ落ち）って洒落ならんからな 
