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■韓国は原爆被害当事国、「光復フレーム」に閉じ込められてはならない

　このため、慶尚南道陜川(ハプチョン)にある「平和の家」のイ・ナムジェ院長は、原子爆弾の投下で多くの朝鮮人が殺傷され、韓国も原爆被害で苦しんだ被害当事国にもかかわらず、
韓国社会が広島・長崎原爆に対する「光復フレーム」に閉じ込められ、むしろ核兵器そのものの非倫理性には鈍感になっていると指摘した。陜川は韓国の被爆者の70%の出身地であることから、「韓国の広島」と呼ばれている。

　イ院長は「韓国社会は原爆が解放をもたらしたという『光復フレーム』に閉じ込められている。これは核兵器そのものの非倫理性に鈍感であるだけでなく、
原爆の被害者性を国際社会に訴える日本のフレームにも閉じ込められる結果をもたらす」と指摘した。イ院長は続いて「原爆は『光復の象徴』ではなく、『核被害のない世界』の象徴として使われなければならない」と指摘した。

　韓国人の原爆被害者が人類の悲劇である原爆被害と共に、植民支配の被害を同時に受け、二重の悲劇に苦しんだことに注目すべきという指摘もある。
2004年、翰林大学医科大学のジュ・ヨンス教授が被爆者約2800人を対象に健康診断と郵便設問調査を行った結果、
原爆被害1世代のがん発生率と鬱病の発生率は、一般人よりそれぞれ70倍と93倍高く、第2世代の半数が10歳未満の年齢で死亡した事実が明らかになった。
ジュ教授は「防弾少年団が、原爆によって(朝鮮半島は)光復がなされたという意味でTシャツを着たならば、それは不適切な表現だ」とし、
「原爆による大量殺傷はそれ自体で人類の悲劇であり、特に韓国の原爆被害者らが、植民地被害と被ばく被害という“二重の悲劇”を、半世紀以上にわたって一人で背負ってきた当事者であることを考えると、さらに不適切と言わざるを得ない」と話した。