日本の社会を見てみましょう。

ある契約に基づいて行なわれる行為は、「無効だ」と声を上げる人がいて、
契約上、何がマズいから無効なのかが明らかにならない限り、有効なモノとして進められます。

不祥事を起こした者に対する減給や停職、免職などの処分は、処分を受けた本人が「無効だ」と声を上げ、
裁判等によって実際に無効であることが認定されない限り、有効なモノとして進められます。

政府や国会が制定した税制や課金制度などは、「その制度に基づく支払いは無効だ」と声を上げる人がいて、
裁判等によって実際に無効であることが認定されない限り、有効なモノとしてお金の徴収が進められます。

「推定無効」などという原理はどこにも無いのですねぇ。
無効だとするには、無効だと主張する側が、なぜ無効なのかを「論理的に」説明しなければならないのです。

旧字体くんにはまことにお気の毒ですが、これが現実なのです。
何をギャーゴ、ギャーゴと喚こうと、「有効の証明が無ければ無効」と喚き散らそうと、
この現実の前には虚しく響くだけなのです。

図鑑で「カブトムシ」とされている昆虫を指して
「いや、これはクワガタだ。カブトムシだという証明が無ければクワガタだ」と叫んでいるのと同じなのです。