アメリカは世界中の国々の政府政党に国民買収政策とアメリカ製電磁波兵器との
ネオナチの車の両輪を基に凡そ考えられる限りの破壊活動を行わせている。
日本においては１９６４年自民党佐藤栄作政権以来CIA総司令部たる大蔵省主計局が、国民買収政策と
アメリカ製電磁波兵器とにより日本破壊政策を行い続け現在では極端な少子化とイジメ自殺追い込みなど
様々な完膚なきまでの監視破壊活動をCIAすなわちネオナチが主計局の買収政策を基に
行い民族滅亡の淵にまで追いやってきている。
これはEUやウクライナにおいても同様であり、アメリカCIAは５０００億円の買収破壊活動により
ウクライナにネオナチ暫定政権を樹立しあからさまな主権侵害を行っている。このアメリカCIAの
買収政策による民族自決権と主権の侵害に対してロシアとクリミアが憤慨し対抗するのは極めて
道理に適った行為である。
我々日本人は、ウクライナ、ロシア、クリミアとともにアメリカの世界中で行っている買収と
電磁波兵器とによるネオナチの破壊謀略活動を告発し主権と民族の自決権を死守しなければならない。
我々が生き延び人間らしい尊厳を取り返す闘いはアメリカCIAのつくったネオナチとの対決以外にあり得ないし、
この闘争に勝利して初めて民族自決権は守られ人間の尊厳は守られるのだ。